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看護師の働き方選択に欠かせない雇用形態と勤務形態!違いや選択ポイントを解説

看護師の勤務形態や雇用形態

昨今、看護師の活躍の場は多様化しています。雇用形態や勤務形態にも様々な種類があり、ライフステージやキャリアなど自分が望むスタイルに合わせて幅広い選択肢の中から働き方を検討しやすくなってきました。

一方で、自分に合った雇用形態や勤務形態を選ぶ難しさを感じている看護師がいるのも事実です。

この記事では、看護師の働き方を雇用形態と勤務形態の切り口から考え、選択肢を知った上でよりよい理想の働き方を実現するための考え方を解説します。

1.看護師の雇用形態の種類

求人情報を見ていると、募集内容に正職員やパート・アルバイトなど、医療機関や企業によって呼称は違いますが、必ず雇用形態が記載されています。

勤務時間や休日なども就業先を探す上で欠かせない条件ですが、そもそもどのような雇用形態があるのかを知っておくことは働くために必要不可欠な情報です。

本章では、雇用形態の種類について解説します。

1-1.正職員(常勤)

就業規則で定めた定年を除いて、雇用期間の定めがない職員のことです。
一般的な企業では「正社員」と呼ばれる雇用形態で、勤務先の都合によって異動や転勤があるケースがあります。

1-2.短時間正職員

正職員より勤務時間が短く、待遇は正職員とほぼ同等です。雇用期間に定めがないケースが多く、職場によっては、短時間制職員の制度がないケースもあります。
賞与や退職金の算出規定などが、正職員より勤務時間が短い分、低めに抑えられていることが一般的です。

似た雇用形態として時短勤務がありますが、この2つは適用条件が異なります。
時短勤務は、両親の介護や3歳未満の子の育児が必要な場合に使える制度で、事由が終了したらフルタイム勤務に戻ることが前提です。一方、短時間正社員は理由に関わらず、雇用の際に設定した時間で長期的に働くことを前提にしています。

詳しくは就業規則で確認するか、総務部門に確認してみましょう。

参考:厚生労働省「短時間正社員

1-3.契約職員(有期雇用)

契約期間が最初から決まっている職員です。
契約期間は、契約内容によりますが3ヶ月や半年、1年が多くなっています。契約の締結と更新のタイミングで、契約の通算期間や更新回数の上限の有無、内容が明示されるように決められています。

また、新たに更新の上限を設定したり、更新上限を短縮したりする場合は、前もって説明を受けることになります。有期契約の期間が5年を超える更新の場合は、契約期間に定めのない「無期労働契約」に転換する申込ができます。

通算契約期間や更新回数上限の有無、無期転換の申し込みはパートやアルバイトも同様でぷ!

1-4.パートまたはアルバイト

正職員と比較して週の勤務日数や時間が短いのが一般的です。
勤務日数や勤務時間は、契約によって決められるため人によって違います。
基本的に、契約を更新しながら働くことが多いでしょう。

1-5.派遣職員

派遣職員は、派遣会社から派遣されている職員のことです。
契約を結ぶのは「派遣元(派遣会社)」となり、就業する職場は「指揮命令者」となります。

あらかじめ契約期間が決まっており、職場の状況や勤務態度などで更新することがありますが、最初から就業期間が決まっており、更新がないケースもあるでしょう。
契約期間は3カ月、半年など契約内容によって違います。
給与は、派遣元(派遣会社)から支払われ、社会保険の加入や有給休暇の付与も派遣元(派遣会社)となります。

1-6.嘱託職員

定年退職した職員が勤務先と契約を結び、契約を更新しながら働く職員です。
正職員よりは週の勤務日数や勤務時間が短いケースもあります。
一般的に多いのは60歳の定年後、嘱託職員となり、65歳まで更新するケースですが、職場によっては65歳以上になっても更新することがあるようです。

参照:厚生労働省「派遣労働者の皆さまへ 派遣で働くときに特に知っておきたいこと」
参照:厚生労働省「さまざまな雇用形態」

2.正規雇用と非正規雇用の違い

雇用形態には様々な種類がありますが、大きく分けると「正規雇用」「非正規雇用」の2つに分かれます。この2つの違いを詳しくみていきましょう。

正規雇用と非正規雇用について

正規雇用:勤務先が直接雇い入れた労働者のことで、契約期間が定められていない労働者のことを指します。

非正規雇用:契約職員やパート・アルバイト、嘱託職員など呼称は職場によって違いますが、「正規雇用」と「派遣」に該当しない労働者のことです。

正規雇用と非正規雇用では、給与の計算方法、賞与、退職金の有無、交通費の取り扱いなどの規定が違っているケースもあるため、入職後に「こんなはずではなかった」と思う方もおられます。
また、就業先によって独自の呼称を使っているケースもあり、勤務形態が分かりづらいこともあるでしょう。

もし気になる求人へ応募する時は、必ず募集元に雇用形態を確認して自分の望む働き方なのか見極めることも大切です。

3.看護師における正規雇用・非正規雇用の割合

雇用形態の違いを理解したところで、次に浮かぶ疑問は「看護師はどんな雇用形態で働いているのか?」ということではないでしょうか。

厚生労働省「令和4年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」によると、看護師で最も多い雇用形態は正規雇用で82.2%、次いで非正規雇用で16.8%、派遣が1.0%という結果でした。

雇用形態別にみた就業について

一方で、全職種で見た場合、厚生労働省「2023年度第1回雇用政策研究会(参考資料集)」では、2022年度で非正規雇用(派遣や嘱託職員も含む)が全労働者に占める割合は36.9%と高くなっています。

この結果から、現時点で看護師の雇用形態としては圧倒的に正規雇用が多く、非正規雇用は2割にも満たないことが分かります。
しかし、今後よりライフステージやキャリアなどに応じた働き方を選択する看護師が増えることで、雇用形態の割合にも変化が出る可能性があると推測されます。

参照:厚生労働省「令和4年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」
参照:厚生労働省「2023年度第1回雇用政策研究会(参考資料集)」

4.雇用形態別のメリット・デメリット

それぞれの雇用形態の特徴、実際に看護師が従事している働き方を知ったところで、それぞれにどのようなメリット・デメリットがあるかも気になるところではないでしょうか。
本章では、各雇用形態別にメリットとデメリットを解説します。

【雇用形態の種類一覧】

雇用形態雇用主雇用期間社会保険残業交通費
正職員就業先無期雇用加入あり支給
短時間正職員要件次第で加入ほぼない支給
契約職員有期雇用
※更新可能性あり
加入少なめ多くは支給
嘱託職員要件次第で加入ほぼない多くは支給
パート
アルバイト
要件次第で加入ほぼないない場合もある
派遣職員派遣元要件次第で加入少なめ多くは支給

4-1.正職員

正職員のメリットは、定年などを除き雇用期間の定めがないため安定して働くことができ、昇給や昇進もあるためキャリアアップを望めることです。
また、給与は基本給が固定額の月給制で、プラスして福利厚生や資格手当などの各種手当も充実しており、ボーナスや退職金の支給も受けられる場合もあるため、経済的にも安定していると言えるでしょう。

デメリットは、仕事量が多く、責任のある業務を任されやすいことや、特別な事情がない限り、残業があれば対応する必要があります。また、シフト作成時に派遣職員やパート・アルバイトなどの休日希望が重なった場合、正職員がカバーすることもあります。系列病院や関連施設のある医療機関の場合は、異動や転勤がある可能性もあるでしょう。

4-2.短時間正職員

短時間正職員のメリットは、正規職員より短時間で勤務ができ、待遇も正職員とほぼ同等の所が多いことです。家庭事情や体力的・精神的にフルタイムで働けない方や、プライベートも大切にしたいという方に向いた働き方です。

デメリットとしては、まだ短時間正社員は一般的ではなく周知されていない場合が多く、社内での理解を得ることが難しい可能性があります。

また、勤務時間が限られるため、残業が必要な重要な仕事に関わる機会が減ったり、フルタイム正社員と比べると任される業務に差がでたりする場合もあります。結果的にキャリアアップに制限が出ることも考えられるでしょう。

4-3.契約職員

契約職員のメリットは、有期雇用のため契約期間内しっかりと働けば契約満了後はスムーズに職場を退職できることです。万が一、自分と合わない環境だった場合は、契約期間内の期限付きで済むという心理的な安心があるでしょう。給与も月給制が多く、残業代もしっかり支払われます。

デメリットは、契約期間が決まっていることで雇用が不安定になる可能性があることです。また、残業は正職員ほどではないですが対応しなければならない場合もあり、時間通りに帰れないケースもあります。

4-4.パート・アルバイト

パート・アルバイトのメリットは、家庭の事情などにあわせて勤務時間や勤務日数を調整しやすいことです。また、離職後復帰を考えている看護師にとっても、ハードルが低い働き方で気軽に働きやすい点が挙げられます。
3カ月などの契約を更新して働くため、職場が合わない場合は退職しやすいです。

デメリットは、時給制のため月給制に比べて給与が安定しづらいことです。特にゴールデンウイークや年末年始などの大型連休がある月は勤務日数が減るリスクもあるでしょう。
また、正職員に比べるとスキルを重ねるのが難しいケースもあります。

4-5.派遣職員

派遣職員のメリットは、派遣会社に自分が希望する勤務条件を登録しておけば、条件に合った職場を紹介してもらうことができ、自分に合った職場で働ける可能性が高くなること、職場が合わなかった場合は契約期間満了後に退職できることが挙げられます。

残業も少なく、決まった時間だけ働きたい方に向いているでしょう。
デメリットは、時給制のため給与が月給と比べて安定しないこと、契約更新の有無は職場の状況や勤務態度などを見て判断されるため、更新がなければ仕事を失うリスクが高くなります。

4-6.嘱託職員

嘱託職員のメリットは、定年後に就業先と契約条件を相談した上で就業するため、フルタイムではなく週に3~4日だったり、勤務時間を短く設定できたり、フレキシブルな働き方ができることです。残業もほぼなく、あったとしてもそれほどの負担はないでしょう。

デメリットは、時給制になるケースがあり、給与が一定ではないケースがあること、法律で定められている再雇用の65歳までは更新があっても、それ以降は働けなくなるケースが多いことです。

5.看護師の勤務形態の種類

転職の際など、働き方を考えるときに雇用形態も大切ですが、もう1つ大事な視点が「勤務形態」です。

例えば、「常勤(夜勤あり)」と書かれた求人を見ると、正職員をイメージしてしまう方もいるかもしれませんが、雇用形態は契約職員である場合もあり、注意が必要です。
看護師には、以下のような勤務形態の種類があります。それぞれの特徴を解説します。

5-1.常勤(夜勤あり)

常勤(夜勤あり)は、フルタイムで夜勤も含めたシフト制です。土日や祝日も含めて働くのが一般的で、残業もあることが多いでしょう。その分、給与は月給制で安定しており、夜勤に入れば深夜手当なども付与されます。

一方で、診察状況や他スタッフとの兼ね合いにより、希望休が取得しづらいケースもあります。プライベートを重視したい方にとっては、規則正しい生活が難しいストレスがあるかもしれません。

5-2.常勤(日勤のみ)

常勤(日勤のみ)は昼間のみ働き、夜勤はありません。
夜勤がない分、規則正しい生活が送りやすく、家庭と両立したい方などに向いた働き方です。
一方で、夜勤がない分深夜手当はつかないため、給与は常勤(夜勤あり)のケースと比較すると低めになります。

5-3.夜勤専従

夜勤専従は、夜勤のみ専門で働く方のことです。雇用形態も正職員からパート・アルバイトまで選択肢があり、自分のライフスタイルに合わせて選べます。
深夜手当がつくため、出勤日数が少なくてもある程度まとまった給与を得やすいのもメリットです。

デメリットは、昼夜逆転の生活になりやすく、体質的に向いていない方がいること、一般の方と生活が逆になるため出かけられる場所が限られるケースがあります。
睡眠障害など、健康に支障をきたすケースもあるため注意が必要です。

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5-4.非常勤

非常勤は、勤務時間や勤務日数が常勤と比べて短く、プライベートと両立しやすいのが特徴です。ライフスタイルに合せてシフトをある程度増減でき、配偶者の転勤などにも対応しやすいのがメリットだと言えます。

デメリットは、職場の状況次第では希望通りのシフトで働けないこと、時給制で給与が毎月一定ではないことが挙げられます。

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5-5.在宅ワーク、在宅勤務、テレワーク

在宅ワーク、在宅勤務、テレワークは、自宅など好きな場所で働けるスタイルです。勤務時間はフレキシブルなケースもあれば、決まっているケースもあります。出勤する必要がないため、子育て中の方に人気の働き方です。

デメリットは、通信環境が安定している場所が必要なこと、自宅で働くことで光熱費が増えやすいこと、同僚や上司と一緒のフロアで働けないため意思疎通に齟齬が生じやすいことです。
また、臨床現場は出勤が基本のため、在宅ワーク、在宅勤務、テレワークができる職場は限られます。

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6.自分に合った働き方を選ぶポイント

雇用形態と勤務形態について理解を深めると、次は自分に合った働き方をどう選択したらいいのか悩む方もいるでしょう。
本章では、自分に合った働き方を選択するためのポイントを紹介します。

6-1.理想とする仕事とプライベートのバランスが取れるか

看護師として長く働く上で、仕事とプライベートのバランスが取れるかどうかは非常に重要なポイントとなります。
人によっては、残業も問題なくできるという方もいれば、プライベートを重視したいという方もいるでしょう。

主に、雇用形態と勤務形態の組み合わせによってバランスは変動するため、自分が望むバランスが実現できるかどうかを考えてみましょう。

6-2.キャリアプランと合っているかどうか

自分が望んでいるキャリアプランと働き方があっているかどうかも大切な要素です。
例えば、プライベートの時間が取りやすい勤務形態だったとしても、望んでいるキャリアプランとの乖離があれば、長期的に考えると不満やストレスを感じやすくなります。

雇用形態や勤務形態は、キャリアプランやライフステージに合わせて柔軟に変えていけます。自分にとってストレスのない働き方を探しましょう。

6-3.精神的・肉体的に働きやすい環境かどうか

精神的・肉体的に働きやすい環境かどうかは、働く上でも健康の上でも重要な視点です。
夜勤がある働き方をすると体力的に負担になるという方や、育児と両立したいためフルタイムで働くのは難しい方など、人によって状況は違います。

精神的な面でも、病棟勤務の緊張感とスキルアップが図れる職場がいい方もいれば、クリニック(診療所)でゆったり一人一人の患者と向き合う形を好む方もいます。
自分にかかる負担を想定した職場選びをしてもいいのではないでしょうか。

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7.まとめ

以上、看護師の雇用形態と勤務形態の違いと、それぞれの特徴、自分に合った働き方の考え方を解説しました。
雇用形態と勤務形態の組み合わせをうまく選択できれば、看護師としてより自分が望む働き方やライフスタイルに近づくことも可能です。
この記事が、雇用形態と勤務形態の違いや特徴を理解する一助となれば幸いです。

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